去年の段階から、米独立系メディアではロックフェラーの「2010年ロックステップ作戦」の存在を取り上げてきました。コロナ禍の厳しいロックダウンや取り締まりはこの作戦が元凶だというのです。
当方はさらっと調べてみましたが、その文書がネットには見当たらず、マスゴミのファクトチェック・サイトはその存在を否定するだけです。
しかし今回真面目に調べたところ、その出所が分かりました。もともとはこういう文書でした。↓
以下のサイトでダウンロードできます。
この中で、2010年以降の世界の変貌を４つのシナリオに分けて描がいています。
Lockstep (軍隊の一糸乱れぬ縦列行進）シナリオ＝政府によるトップダウンの支配、独裁的リーダーシップ、変革や発明は限られ、市民の抵抗が増幅
Hack Attack (ハッキングによる攻撃）シナリオ＝経済が不安定で、ショックに弱い世界。政府の力が弱まり、犯罪者が力を増し、危険な変革や発明が横行
Clever Together （皆で賢く）シナリオ＝連携が取れていて成功につながる戦略が現れる世界、世界の喫緊の課題、重大な問題に対応する
Smart Scramble （問題解決のスマートなかき集め）シナリオ=経済不況の世界、個人やコミュニティーが問題に対してバラバラで一時的な解決を行う（中央集権的でない）
これからの世界には、こういうシナリオがあり得るよ、と言っているのです。かならずしも
ロックステップ・シナリオになるとは書いていませんが、その内容があまりにも現在と酷似しているから問題になっているのです。
ロックステップのシナリオ説明があります。
その内容をまとめますが、細かいことを除くと、笑ってしまうほど現在とそっくりです。
2012年に強力なパンデミックが始まった。世界人口の20%が感染し、7か月で800万人が死亡した。人や物資の国家間移動がストップし、観光業やサプライ・チェーンが止まった。ショップやオフィスから人がいなくなった。
パンデミックは世界を覆ったが、特にアフリカや東南アジア、中米で圧倒的に広まった（注・これらは人口削減対象国ー当ブログ・キッシンジャーレポート参照）
世界の各国は対応が後手に回ったが、中国だけは例外だった（注・中国にどこまで媚売るねん的言及が続く）
世界の国家元首は空路の制限、マスクの強制、駅やスーパーマーケットなどでの検温を敷く。パンデミックが終わった後もこのような強制手段や、市民の監視が続いた。理由はパンデミックの他に、国際テロ、環境破壊、貧困問題、などである。
世界の市民は、このような問題のためにはと、最初は自由を諦めた。先進国ではバイオメトリックIDが導入され監視体制が高まり、秩序や経済成長が回復した
しかし発展途上国では状況が違った。トップダウンの支配ではなく、賢い元首の判断で、経済や生活の質が向上した。インドでは大気汚染が改善、ガーナでは飲み水の質が劇的に改善した。しかしトップが腐敗している国では問題がふくらんだ
そして最後の方に意味深な記述があります。
2025年には世界の人々はトップダウンの支配に飽き飽きし始めた。（注・シナリオでは2012年にパンデミックが開始したため、すでに13年が経過）発展途上国を中心に市民と政府の衝突が激化。せっかく世界の政府が懸命に作った秩序が、壊されようとし始めた。
繰り返しますが、これは2010年作成のシナリオです。
バイオメトリックID導入など、まさに現在行われています。
しかし現実には、トップダウン支配への世界の市民の抵抗は13年も待たず、パンデミックの翌年から始まっています。
ロックフェラー財団は陰謀を語る際にはずせない組織です。1953年にアメリカ議会が、共産主義を広めようとしている疑惑で、同財団の調査を行いました。↓
疑惑は当たっていました。ロックフェラーやカーネギー財団などのグローバリズム勢力は、共産主義をもってアメリカだけでなく世界を支配しようとしてきたからです。
財団という非課税の組織は、博愛主義を打ち出していますが、その魂胆は真っ黒であることもあるのです。
日本にある財団はどうなのでしょうか。
上の、ロックフェラー財団調査でのエピソードがあります。当時の調査担当者、ノーマン・ドッド氏がインタビューに答えているビデオがYoutubeに上がっています。
ドッド氏はロックフェラー財団に6か月通い、無数の文書を調べた。手伝ってくれたアシスタントの女性は、博愛主義としてのロックフェラー財団で勤務することに誇りを持っているようだった。
しかし、徐々に、資料で財団がソ連と秘密の交流をしていたり、自由の国アメリカで共産主義を広めようとしていることが明らかになると、その女性はショックを受け、精神科に入院してしまった。
その女性がその後立ち直ったことを祈ります。
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