日本国内の物価もじわじわ上がって家計を圧迫しています。玉ねぎ1個分が、以前の1袋分の値段になってしまいました。
世界で物価が高騰しており、非御用学者のエコノミスト、ピーター・シフが原因は中央銀行の政策ー紙幣の過剰発行ーと言っています。↓
現在の世界各国で使用されている紙幣は、ほとんどの場合何の裏付けもないただの紙切れです。「国の信用」という実質性がないものによって保証されているだけです。
例外はルーブルをゴールドとリンクさせているロシアです。
紙幣という紙切れは、中央銀行の借用証書であり本当のマネーではありません。紙切れをどんどんばらまけば、その紙切れの価値は下がります。紙幣の価値が下がると、商品の価格は上がらざるを得ません。より多くの紙幣で商品を買わなければいけないからです。
ロスチャイルドが設立した金融マフィアの一味である中央銀行・日本銀行は先月、金融政策について月例発表しました。
短期金利はマイナス1％、長期金利は0％を目標としており、相変わらず金融緩和スタンスです。
金利政策に加え、政府のばらまき政策も物価上昇の原因となります。
このインフレを起こす政策は故意のものなのでしょうか。
金融マフィアの歴史を説明した名著「ジェキル島の怪物（The creature from Jekyll Island）」1994年出版・著者Ｇ・エドワード・グリフィン（G. Edward Griffin 1931―）から引用します。
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政府と中央銀行が癒着し、紙幣で経済という武器を振り回し、社会や国民から搾取するという構造はその時も今も、アメリカでも日本でも変わらない。
中央銀行の歴史はヨーロッパの16－17世紀にさかのぼる。当時封建社会の王や貴族はいかにして多くの税を民衆から徴収するか、ということに頭を悩ませていた。少しでも税を上げようとすると反対が起きる。そこで、40％の税率を民衆に内緒で60％に上げる方法を見出した。
それは中央銀行を設立して自由に紙幣を発行させるのである。そうするとカネが市中に増えてインフレーションが起こり、結果的に穀物や商品の値段が上がって税率を上げずとも税収が増える。困るのは民衆だけである。
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インフレになると、金利も上がって金貸し業の銀行が儲かります。
前回のブログで、明治維新は日本にアヘンを広めるために開国させようとした、英と仏が背後にいた可能性を書きました。維新のもう一つの理由は、ロスチャイルド系金融マフィアが日銀を設立させ、幕府が発行していた金貨などの発行権を奪うためでもあります。
通貨で政府や国家を操縦するのは典型的なロス手法です。
これからも意図的インフレは続くと思われます。
そして紙切れの貯蓄を控え、金や銀などの実質的資産に移行する人も増えています。
これは正しい考えだと思います。
金融マフィアと国連が世界の先住民族を迫害している
↑この記事では、最近ウォール街の国際金融資本が新しい資金運用対象を設定、それは自然や環境が運用対象ということです。川や海、山などが「環境保護」の名のもとで投資や運用の対象になるという話です。
しかし環境保護や「サステナブルな開発」は全くの表向きの話で、実際は国連、銀行や企業が自然から暴利をむさぼることが更に可能になる、と記事は指摘しています。
最も懸念されるのは、利権のために、自然の中に住んでいる先住民族が強制的に立ち退かされたり、下手すると虐殺されるかもしれないことなのです。
世界の先住民族の一部リストです↓
先住民族リスト
アムネスティ・インタナショナルによると、世界には
3億7000万人の先住民族が90ヶ国で暮らしている。彼らは5000以上に分類される民族であり、4000以上の言語を話している。
先住民族は世界人口の5％を構成、70％はアジアに住んでいる。
以前から国連は企業が天然資源を採掘するために、犯罪組織を雇ってそこに住む先住民族を迫害している、とささやかれてきました。
こういう事はマスゴミはおろか、普通の書籍でもめったに言及しません。
天然資源の為には、支配勢力はあの手この手で利権を独占しようとします。
これも言われることですが、欧米の宣教師がアフリカに派遣され、資源が眠る現地の村の人々が立ち退くように時間をかけて洗脳するようです。この場合の洗脳は「キリストはこう言った、ああ言った」というものでしょう。もちろんその宣教師たちは国連や企業から命を受けています。
あるいは村を焼かれてしぶしぶ立ち退かされることもあります。ひどい場合は、部族間争いを理由に村全体が虐殺されます。
国連は綺麗ごとばかり言いますが、やっていることは真逆なのです。
環境保護、自然保護、SDG→自分たちが資源を搾取できるようにする。
世界の難民を救う→そもそも難民が発生するのは国連などの支配勢力が戦争を起こすから。
セーブザチルドレン→国連が子供の人身売買をさせている。
国連職員には善意のエリートも多いことと思いますが、そもそも設立者がロックフェラーという闇の魔王ですから、どうしようもありません。
臓器提供カードを持っていれば病院で殺される！？
博覧強記・情報通のマイク・アダムスがポッドキャストで言っていました。
あくまでもアメリカの話ですから、日本に該当するか分かりません（汗）。
交通事故や急病で緊急入院した場合、「臓器提供意思表示カード」が財布に入っているか
チェックされます。入っていれば、点滴に劇薬を入れ、まだ息があっても臓器を取り出されるのだそうです！特殊な麻酔もかけられるとか。
何故なら、まだ生きている方が臓器の質が良いからだそうです。そして一人当たり臓器合計で百万ドル（1億3000万円）のカネが病院あるいはその関係団体に落ちるらしいです。
恐ろしいことです。病院はその後死因を何とでも書けるわけです。マイクも叫んでました。
「They murder you at the hospitals!」（病院で殺されるんだよ！）
日本では1997年に臓器移植法が制定されました。あれよあれよ、という間に臓器移植の体制ができ、当方は「なんだか急だな…」と感じたものです。
今では思います、その裏に臓器売買があるからです。正当な臓器移植という人命を助ける制度に紛れて、不法な臓器売買が容易になるように支配勢力がしたのだと思います。
当方も臓器提供カードを財布に入れてますが、やめようと思います・・・・
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